重要なポイントになる築年数の計算方法は？
2021年09月01日
不動産売却時に重要なポイントになる築年数の計算方法は？
不動産を購入する際、物件の築年数を気にする人がほとんどでしょう。
築年数は物件の価値に大きく影響するもので、それによって売れやすさも変わってきます。
そのため、不動産を売却する際は正確な築年数を確認しておかなければなりません。
今回は、不動産の築年数によって異なる物件の種類や、築年数の計算方法についてご紹介しましょう。
不動産売却時に築年数を計算！築年数による物件の種類は？
物件情報に「新築」「築浅」などの記載があるのを見たことがあるはずです。
これを判断材料にして物件選びをする人も多く、非常に重要な情報といえます。
しかし、その定義については「よくわかっていない」という人も多いのではないでしょうか。
まず、「新築」と表記できるのは、建ってから1年未満の物件で、まだ誰も入居していない状態のものです。
つまり、たとえ完成してすぐの物件であっても、誰かが1日でも住んだことがある物件は、すでに「新築」という扱いにはなりません。
さらに言うと、まだ誰も住んだことがない物件であっても、建ってから1年以上経過している場合は「新築」に該当しないのです。
一方、「築浅」と表記されている物件については、その定義が明確になっていない部分もあります。
建築から1年以上経過している未入居の物件や、建築1年未満で誰かが入居したことがある物件のことを「築浅物件」と呼ぶケースが多いです。
また、築年数が20年以上の物件は「築古物件」と表記されています。
不動産売却時に築年数を計算！計算方法を紹介
不動産売却時には、その物件の建築年月や築年数を広告に記載しなければなりません。
そのため、築年数を正確に調べておく必要があるのです。
計算方法は単純で、人の年齢と同じように計算していきます。
たとえば、2000年の4月1日に完成した建物は、2001年の4月1日で築1年、2010年の4月1日で築10年となるのです。
建築年月がわからない場合は、登記簿謄本に物件が完成した年月日が記載されているので確認してみるとよいでしょう。
また、建築年月日を入力すると自動で築年数を出してくれるウェブ上のツールもあります。
正確な築年数を確認しておきたい人は利用するのがおすすめです。
まとめ
不動産売却時に築年数は大変重要なポイントになるため、正確に計算しておく必要があります。
売却する際にスムーズに準備ができるよう、自分が売ろうとしている物件は築年数でいうとどのような種類に該当するのか、事前に確認しておきましょう。
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